📺 家電の買取相場
家電は、テレビや冷蔵庫、洗濯機、エアコン、電子レンジ、掃除機、調理家電、空気清浄機、美容家電、ミシンや小型家電など、暮らしで使う電気製品の中古品を指します。買取の相場を知りたいときは、まず目安を調べ、複数の査定を比べてから売る先を決めるとよいです。
家電の買取相場を、10つの種類から調べられます。落札データの集計がある品目は16つです。
家電の種類
- テレビ・プロジェクター相場あり
- 冷蔵庫相場あり
- 洗濯機・乾燥機相場あり
- エアコン相場あり
- 電子レンジ・オーブン相場あり
- 掃除機相場あり
- 調理家電・食洗機相場あり
- 空気清浄機・加湿器・除湿機相場あり
- 美容家電相場あり
- ミシン・小型家電相場あり
家電を高く売るコツ
- 本体の傷やへこみ、汚れを確認し、落とせる範囲で拭いておくと、状態を伝えやすくなります。
- 取扱説明書やリモコン、電源コード、アタッチメントなどの付属品を集めておくと、査定時に確認しやすくなります。
- テレビや冷蔵庫、洗濯機、エアコンは、電源を入れて動作を確認し、気になる症状をメモしておくと便利です。
- ミシンや小型家電は、付属の部品や替え刃などの有無を確認し、そろっているかを整理しておくとよいです。
- 上の相場の目安は、売りに出すかどうかを決める下調べに使います。
家電の売り方の記事
家電を売る前に知っておきたい決まり
- 中古品の買取を業として営むには、都道府県公安委員会の許可が必要です。出典:古物営業法 第3条(e-Gov 法令検索)
- 古物商は、古物を買い受けるとき、相手方の住所・氏名・職業・年齢を確認するなどの措置をとらなければなりません。売る側が本人確認を求められるのはこのためです。出典:古物営業法 第15条(e-Gov 法令検索)
- 業者が自宅など営業所以外の場所で物品を買い取る「訪問購入」では、買取の勧誘を頼んでいない人に勧誘したり、勧誘を受ける意思を確認したりすることは禁止されています。また、契約しない意思を示した人への勧誘も禁止されています。ただし、政令で定める物品は訪問購入の対象から除かれています。出典:特定商取引に関する法律 第58条の4・第58条の6(e-Gov 法令検索)
- 訪問購入で契約書面を受け取った場合、受け取った日から8日以内であれば、書面または電磁的記録で売買契約の申込みの撤回・解除ができます(クーリング・オフ)。出典:特定商取引に関する法律 第58条の14(e-Gov 法令検索)
- 訪問購入では、売る側は、業者に物品を引き渡す期日が決まっている場合でも、クーリング・オフができる期間中は物品の引渡しを拒むことができます。出典:特定商取引に関する法律 第58条の15(e-Gov 法令検索)
法律の解説ではなく、条文の要点です。個別の取引の判断は、消費生活センター(188)などの相談先で確かめられます。古物の区分など、条文の細かい当てはめは法務確認中です。
くわしくは専門のミカタで
型番・メーカー別の細かい相場や、売り方の解説は専門のミカタにあります。